◎温室効果ガス
地球の温度は、太陽から流れ込む日射エネルギーと、地球自体が宇宙に向けて放出する熱放射のバランスによって定まります。地表面から熱が放出される際、大気中に存在する二酸化炭素やメタン、フロンガスなどが、その熱を吸収し、一部を地球方向に放射してしまいます。こうして地表面付近の大気を暖めてしまう効果のあるガスを総称して「温室効果ガス」と呼んでいます。

◎京都議定書
1997年京都で行われた第３回気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ3）にて採択されました。温室効果ガスの排出削減を図るための数値目標を決定し、1990年を基準として、先進国は2008年から2012年の期間で平均排出量を５.２％削減することが定められ、日本の削減率は6％となりました。その後８年の時を経て、2005年2月16日にようやく発効の運びとなりましたが、2002年時点の日本の排出量は1990年比で逆に8％増えており、実質的には14％の削減率が必要となります。

◎排出権取引
二酸化炭素などの地球温暖化ガスを排出できる権利の取引のことです。京都議定書において先進国が二酸化炭素などの温室効果ガスを排出できる量の上限が設定されましたが、この枠を超えた分を、下回った国から購入したり、枠がかかっていない発展途上国で行った削減事業で削減できた量を組み入れたりすることで、地球全体として最小のコストで排出を抑えようという仕組みです。事業者にとっては排出枠を買う・売る・排出量を削減するという行動を個々の事情に照らして選択することができます。

◎酸性雨
大気中で酸性化した工場の排煙や、自動車の排気ガスなどの汚染物質が雨雲に取り込まれて降ってくる、ＰＨ5.6以下の雨のことをいいます。原因物質としては二酸化硫黄（SO2）、窒素酸化物（NOx）が考えられており、植物や森林、湖沼などへ深刻な影響を及ぼします。

◎オゾン層破壊
地球のオゾンの大部分は成層圏に存在し、オゾン層と呼ばれています。オゾン層では生物に害を与える紫外線の多くが吸収され、生物を守っています。ところが近年、これらオゾン層が急速に破壊されています。その原因は冷蔵庫やクーラーの冷媒やスプレー缶の発射剤など、各方面で広く使われてきたフロンなどの放出です。大気中に放出されたフロンが成層圏まで到達すると、強い紫外線を受けて分解され、塩素が生成されます。この塩素がオゾン層を破壊します。いままでオゾン層によって遮断されていた紫外線はオゾン層の破壊によって直接地表に到達し、その結果、皮膚ガンや白内障の増加免疫量の低下などの健康被害が生じます。さらに浅海域の動植物プランクトンに致命的な打撃を与えるほか、穀物など農業生産量の減少も予想されます。日本ではオゾン層の保護及び地球温暖化の防止を目的として、フロン回収破壊法が平成13年6月に制定されました。この法律により、みだりに特定製品からフロン類を大気中へ放出することが禁止されました。

◎ウイーン条約
1985年にオーストリアのウイーンで採択された条約で、オゾン層の破壊が原因で起こる人体や地球環境への悪影響を減らすこと、オゾン層の破壊について世界の国々が国際的な研究に協力することなどが定められました。

◎モントリオール議定書
「ウイーン条約」に基づいて、オゾン層破壊物質の生産量と消費量の規定措置などを定めたものです。1987年に採択されました。

◎熱帯林の減少
地球の森林面積は陸地の約3分の1を占めており、そのうちの約4割が熱帯林です。ところが焼畑農業、燃料としての薪の採取、商業用の伐採等により、1981年〜1990年の10年間で年平均約1,540万ｈａ（日本の国土面積の約4割）もの熱帯林が失われています。熱帯林が減少すると、水資源の維持や表層土の浸食防止、生物の多様性の維持といった役割が果たせなくなります。また大気中のＣＯ２の吸収量が減るため、地球の温暖化を促進することにつながります。

◎砂漠化
現在、地球上では砂漠化が進行しており、実に全陸地面積の約1/4が砂漠と化しています。砂漠化の原因としては気候的要因と人為的要因とがありますが、地球的規模の環境問題として現在注目されている砂漠化を考えた場合、気候の乾燥化（気候的要因）よりも、むしろ人間活動（人為的要因）に伴って砂漠化が引き起こされていると考えられています。砂漠化の進行により、いったん不毛の砂漠になってしまった土地は、膨大な労力及び費用をかけて再生しない限り、元の状態に戻すことは難しく、現在未影響か、ごくわずかしか影響を受けていない土地の劣化を防ぐことは、劣化した土地を再生させるより、はるかに効率的で、実行可能性のある対策と考えられています。また、砂漠化の問題は、自然資源をベースとした開発途上国の発展のプロセスと深く関わっており、開発途上国の貧困、食糧、雇用、教育、人口問題といった社会的、経済的、文化的、政治的な観点に基づいた対策が行われなければ、根本的な解決にはならないと考えられています。

◎水質汚濁
いろいろな汚濁物質が河川、湖沼、海域等の公共用水域に排水されることにより、人の健康や生活環境に良くない影響が生じてくる状態をいいます。工場から出る産業排水や家庭から出る生活排水などが主な原因とされています。1970年に産業排水の規制や生活排水の対策を盛り込んだ水質汚濁防止法が制定されました。

◎ヒートアイランド現象
大都市の気温が郊外に比べて高くなる現象のことで、都市部の環境変化が原因とされています。コンクリート建物やアスファルト道路が増えたことで、熱が吸収、蓄積され、また緑地の減少で水分の蒸発も減少しており、気温が下がりにくい状態になっています。

◎環境ホルモン
動物や人の体内で生殖機能などに悪影響を及ぼすと指摘されている化学物質のことで「外因性内分泌撹乱化学物質」と呼ばれています。生物の内分泌機能に影響を及ぼす化学物質であり、環境中に放出された化学物質が、体の中に入り我々がもつホルモンと同じような働きをしたり、ホルモンの働きを邪魔したりするものです。環境ホルモン物質としては、ダイオキシンやＰＣＢ、また農薬類やビスフェノールＡ、フタル酸エステルといった工業製品などに広く使われているものも該当するといわれています。

◎ＩＳＯ１４００１
ＩＳＯ（国際標準化機構）において制定された環境マネジメントシステムの運用規格で、組織における環境負荷を低減するための仕組みを構築・運用することを求めたものです。

◎環境報告書
自ら目標を掲げ環境に配慮した活動に取り組んでいる企業が、自社の環境に対する取組状況などを世間に公表する目的で作られた報告書のことです。

◎環境会計
企業の環境活動により得られた効果を可能な限り貨幣単位や物量単位によって定量的に把握（測定）し、分析し、公表する仕組みです。

◎グリーン購入
商品・サービスを購入する際に価格や品質だけでなく、環境負荷ができるだけ小さいものを優先的に購入することをいいます。日本では平成13年4月からグリーン購入法が施行され、国等の機関にグリーン購入を義務づけるとともに、地方公共団体や事業者・国民にもグリーン購入に努めることを求めています。幅広い主体が、それぞれの立場から、グリーン購入を進めていくことが期待されています。

◎エコマーク
環境保全に役立つと認められる商品に「エコマーク」を付けることで、環境から見た商品の情報を提供し、環境にやさしく暮らしたいと願う消費者が商品を選択しやすいようにすることを目的としています。（財）日本環境協会が実施している事業で、1989年にスタートしました。

◎アースデイ
さまざまな環境破壊が進んでいる地球のありようを考え直そうと、1970年代にアメリカの市民団体によって始められた運動です。4月22日をアースデイ（地球の日）と定め、世界で統一して地球環境問題を考えるイベント・運動が行われています。